2026年11月13日、株式会社リブセンスが共同調査「エンジニアの応募前行動調査 2026」の結果を発表しました。同社が運営する転職サービス「転職ドラフト」と、株式会社コミュニケーションドラフトによる調査です。対象は転職ドラフトを利用するエンジニア320名(調査日2026年9月8日、インターネット調査)です。
要点は3つです。応募やスカウト返信の前に企業の技術発信を確認している人が98.4%。最も参照される情報源はテックブログで84.7%。そして、技術発信の内容を理由に応募やスカウト返信を見送った経験がある人が48.1%です。つまり技術発信は、志望度を上げる「加点」だけでなく、候補から外される「減点」としても働いています。
この記事では、調査の母数と設問の形を押さえたうえで、数字が言える範囲で何が読み取れるのかを整理します。そのうえで、発信する側(採用担当・技術責任者・経営層)が明日からできる点検と最初の一歩を示します。あわせて、見る側(転職を考えるエンジニア本人)が応募前に何を見ると何が分かるのかも具体的に書きます。
調査の概要:何を・誰が・いつ明らかにしたか
まず調査そのものの輪郭を確認します。数字だけが独り歩きしやすいテーマなので、母数と調査時期は最初に押さえておきたいところです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 調査名 | エンジニアの応募前行動調査 2026 |
| 調査主体 | 株式会社リブセンス(転職ドラフト)/株式会社コミュニケーションドラフト |
| 調査対象 | 転職サービス「転職ドラフト」を利用するエンジニア |
| 有効回答数 | 320名 |
| 調査日 | 2026年9月8日 |
| 調査方法 | インターネット調査 |
| 発表日 | 2026年11月13日 |
注意したいのは、対象が「転職ドラフトの利用者」である点です。転職ドラフトは、企業がエンジニアに年収とミッションを示して「指名」を送る形式のサービスです。現年収は非公開のまま、技術や経験をもとに企業側が年収を提示する仕組みになっています。つまり回答者は、転職市場に能動的に出ている層が中心です。複数社を並べて比較することにも慣れています。日本のITエンジニア全体の平均像ではなく、転職市場で動いている層の行動として読むのが妥当です。
とはいえ、採用する側にとってはこの層こそが母集団そのものです。読む対象は「自社がスカウトを送る相手」や「自社の求人を見て応募を検討する相手」です。その行動として読む分には、320名という規模でも示唆は十分にあります。
数字で読む:エンジニアは応募前に何を見ているか
調査では、企業の技術的な実態を知るために何を参照するかを聞いています。結果は次のとおりです。
| 参照する情報源 | 割合 |
|---|---|
| テックブログ | 84.7% |
| 採用サイト・求人票 | 56.9% |
| 登壇資料・発表動画 | 46.6% |
| (何らかの技術発信を確認している) | 98.4% |
最多はテックブログで、挙げた人は84.7%でした。採用サイト・求人票は56.9%で、その差は28ポイントです。採用の文脈では求人票が出発点になりがちです。しかしエンジニアが技術的な実態を判断するときは、求人票より先にテックブログを見ているという順序が、数字として出ています。
ここで重要なのは、この3つが競合しているわけではないことです。98.4%が「何らかの技術発信を確認している」という結果は、複数のチャネルが併用されていることを示します。求人票で条件を見て、テックブログで技術スタックと意思決定の質を見て、登壇資料でチームの成熟度を見る。そうした複線の確認が、応募ボタンを押す前に行われていると読めます。
逆に言えば、どのチャネルにも情報が置かれていない企業もあります。その場合、98.4%が行う確認作業に対して「情報なし」で応答していることになります。
技術発信は「加点」と「減点」の両方で効いている
この調査でもっとも実務に直結するのは、次の2つの数字の並びです。
- 技術発信を見て「志望度・興味が上がった」経験がある人:85.0%
- 技術発信の内容で応募やスカウト返信を「見送った」経験がある人:48.1%
採用広報の議論は「どうすれば志望度を上げられるか」に寄りがちです。しかし調査結果は、もう半分の側面を示しています。約半数が、発信の内容を見て応募をやめた経験があるという結果です。
さらに、確認頻度で層を分けると差が出ています。技術発信を「必ず確認する」層では見送り経験ありが64.6%でした。「気になった企業のみ確認する」層では33.3%です。熱心に見る人ほど、見た結果として落としている割合が高いという構図です。
この差がなぜ生じるのかは、調査リリースには理由として示されていません。確認の母数が多ければ見送りの機会も増える、という単純な面もあると考えられます。ただし、因果を断定できる材料はありません。確実に言えることは2つです。技術発信は、見られたら得をするだけのものではありません。内容次第で、候補から外れる判断材料にもなっています。
発信がない・止まっている場合に何が起こるか
「発信がない」と「発信が止まっている」は、別のリスクとして数字が出ています。技術発信がほとんど見当たらない企業からスカウトが届いた場合、返信意向が下がると答えた人は42.5%でした。一方、テックブログが半年以上更新されていない場合に不安を感じると答えた人は56.9%です。
注目したいのは、この2つの割合の大小です。「半年以上更新なし」のほうが、「そもそも発信がない」よりも高い割合でネガティブに受け取られています。更新が止まったテックブログは、記事が残っている分だけ、止まった事実そのものが見えてしまいます。組織の状況を推し量るシグナルとして読まれている可能性はあります。ただし、その解釈は調査リリースには書かれていないため、あくまで推測です。
実務上の含意は比較的はっきりしています。新しく発信の場を増やすより、止まっているものを動かすほうが先になる場合がある、ということです。
ここで併せて見ておきたいのが、同じ転職ドラフトが2026年7月16日に公表した別の調査です。スカウト返答時の任意アンケートで、有効回答は10,674件、調査期間は2026年2月12日〜6月18日です。この調査によると、スカウトを受ける前からその企業・エンジニア組織を認知していた場合、指名の承諾率は約1.5倍になりました。認知がない層の承諾率は28.5%、認知があった層は40.9〜44.8%です。
この7月の調査は、認知獲得と年収帯別のアトラクトという二軸での技術広報を提言しています。重視される点の内訳も示されました。年収800万円未満の層では「開発環境」が35.0%です。年収800万円以上の層では「スカウト文の質」が45.6%、「ミッションの意義」が33.2%でした。11月の調査は「応募前に見られている」ことを示しています。7月の調査は「事前に知られているほど承諾されやすい」ことを示しています。2つは補い合う関係で読めます。
年収だけで決まっているわけではない
もう1つ、採用側が押さえておきたい数字があります。スカウト返信時に重視する情報として最も多かったのは「想定年収レンジ」で79.1%。ここは予想どおりです。
ところが、実際の入社先の選択では別の結果が出ています。複数内定を得た215名のうち、最高年収の企業を選んだのは43.7%(94名)にとどまりました。残る56.3%(121名)は、年収以外の要素を優先していました。
この設問は全体320名ではなく「複数内定者215名」を母数とするサブグループの集計です。全体の傾向としてそのまま一般化するのではなく、参考値として扱うのが適切です。
それでも、重心が動いている点は示唆的です。スカウトへの返信では79.1%が年収を重視しています。最終的な意思決定では56.3%が年収以外を優先しています。年収は検討のテーブルに乗るための条件として強く効き、最後の比較では別の要素も効く、という読み方ができます。何が決め手になったかの内訳はリリースに示されていません。ここから先は、各社が自社の候補者に直接聞くほうが確実です。
生成AI経由の情報と、面談で感じるギャップ
今回の調査には、生成AIに関する設問も含まれています。生成AIの回答で企業の印象が変わったと答えた160名のうち、78.1%が面談・選考で「想像と違った」経験を持つという結果でした。印象が変わらなかった81名では50.6%です。
これもサブグループ(n=160/n=81)の集計なので参考値です。ただし、差としては大きく出ています。生成AIに企業名を尋ねて得た要約が、一次情報の代わりに使われているケースがあるということでしょう。要約の元になる情報を自社が出していなければ、どんな像が作られても修正する手段がないという状態になります。
自社について生成AIがどう答えるかを一度試してみる、というのは今日できる確認のひとつです。ただし出力はモデルや時期で変わります。結果を固定的な評価として扱わないほうがよいでしょう。
技術発信が評価される企業に共通する2つの特徴
調査では「最近『この会社は技術発信がうまい』と感じた企業があれば教えてください」という設問も設けられました。自由回答・任意で、選択肢の提示はなく、純粋想起での回答です。回答件数は120件でした。
個々の社名と件数は、本記事では挙げません。全体320名のうち120件の任意回答であり、知名度や回答者の属性に強く影響される性質の設問です。件数を降順に並べれば見た目はランキングになりますが、評価指標として読めるデータではないためです。
一方で、評価の理由として挙がった観点は実務に使えます。リリースでは、多く挙がった理由として2つの方向が示されています。1つは、発信が一定の量で続いていることです。もう1つは、試行錯誤の経緯や技術選定の背景まで踏み込んで書かれていることです。何を使っているかより、なぜそれを選んだか。単発の力作より、続いていること。 この2点は、予算をかけずに真似できる方向性です。
自社の技術発信を点検する手順
ここまでの数字を自社に当てはめる手順を、5ステップで整理します。どれも1〜2時間で終わる範囲です。
1. 最終更新日を調べる
まず、自社のテックブログ・技術系SNS・登壇資料置き場について、それぞれの「最終更新日」を1枚にまとめます。半年以上更新されていないものがあれば、調査でいう56.9%が不安を感じる状態に該当します。
外部のブログサービスを使っている場合は、記事一覧ページの日付を目視で拾えば十分です。自社でサイトを構築していて日付が一覧しにくい場合は、エンジニアに「記事ごとの最終更新日の一覧が欲しい」と頼めば数分で出てきます。重要なのは正確さより、止まっているかどうかを事実として把握することです。
2. 「応募前の候補者」の目線で自社を検索する
社名と「エンジニア」「技術スタック」などを組み合わせて検索し、上位に出てくるものを確認します。テックブログ、採用サイト、登壇資料のどれも出てこない場合は、98.4%が行う確認に対して自社が応答できていない状態です。
3. 技術選定の「背景」が書かれているかを確認する
既存記事があるなら、技術名の列挙で終わっていないかを見ます。調査で評価理由として挙がったのは、技術選定の背景まで踏み込んで書かれているかどうかでした。採用した技術の名前だけでなく、何を比較して、どの制約の下で、なぜそれを選んだかが書かれているかが分かれ目になります。
4. 求人票とテックブログの記述が矛盾していないかを確認する
求人票に書いてある技術スタックと、テックブログで語られている実態がずれていないかを突き合わせます。48.1%が「内容を見て見送った」と答えている以上、矛盾は見送りの理由になり得ます。古い求人票を使い回している場合は特に要注意です。
5. スカウト文に外部リンクを1本入れる
7月の調査では、事前認知のある層の指名承諾率が約1.5倍(認知なし28.5%、認知あり40.9〜44.8%)という結果が出ています。スカウト文に自社の技術記事や登壇資料のリンクを1本添えるだけでも、送付時点で認知をゼロから作る動きになります。
明日からできること:テックブログがない会社の最初の一歩
「テックブログを始める」は、腰を据えて取り組むと半年かかります。後回しにしたくなる話ですが、採用の需要そのものは落ちていません。レバテック株式会社が2026年11月11日に発表した調査(ITエンジニア採用の担当者553名、調査期間2026年7月14日〜22日)では、2028年卒の採用数を「増やす」企業が44.1%でした。「変わらない」を含めると9割超が維持・拡大の方針です。競争環境が緩む見通しは、少なくともこの調査からは読み取れません。
そこで、工数の小さい順にチャネルを並べて比較します。
| チャネル | 立ち上げ工数 | 推奨頻度の目安 | 向いている内容 |
|---|---|---|---|
| 既存サイト内の技術記事ページ | 小(既存CMSに1ページ追加) | 月1本 | 構成図、技術選定の理由、運用の工夫 |
| note / Zenn などの外部サービス | 小(アカウント作成のみ) | 月1〜2本 | 障害対応の振り返り、ツール比較 |
| 技術系SNSでの発信 | 小 | 週1回 | 検証メモ、リリース情報への所感 |
| 勉強会・カンファレンス登壇 | 中(準備に数日) | 半期に1回 | 組織としての取り組み、事例 |
| 独自ドメインのテックブログ構築 | 大(設計・実装が必要) | 月2本以上を維持できる体制が前提 | 継続的な技術発信の母艦 |
※ 「推奨頻度の目安」は調査結果ではありません。調査で示された「半年以上更新がないと56.9%が不安を感じる」という結果から逆算した、運用上の目安です。
最初の一歩として現実的なのは、独自ドメインのブログ構築から始めないことです。半年以上止まるリスクを考えると、まず外部サービスか既存サイトの1ページで始めるほうが安全です。そこで月1本を半年続けられるかを確かめてから、体制を広げる判断をすれば十分です。
書くネタに困る場合は、次の3つが社内にすでにあります。
- 直近に入れた技術の選定理由:比較した候補、見送った理由、決め手。設計レビューの議事録がそのまま素材になります。
- 直近の障害・インシデントの振り返り:公開できる範囲に限定し、原因と再発防止策を書きます。顧客情報や被害の詳細に触れない形に必ず整えます。
- 運用の地味な工夫:監視の閾値の決め方、デプロイ手順の改善、CIの時間短縮。読み手は「この組織で働くとどうなるか」をここから読みます。
更新を止めないコツは、頻度を下げてでも固定することです。月1本を12か月続けるほうが、3か月で10本書いて止まるより、56.9%の不安には触れにくくなります。
見る側(エンジニア)向け:応募前に何を見ると何が分かるか
ここまでは発信する側の話でした。転職を考えているエンジニア本人にとっても、この調査は「どこを見るか」の整理に使えます。84.7%が見ているテックブログから、具体的に何が読み取れるかを分解します。
- 記事の日付の並び:月1本でも続いているか、特定の時期に集中して止まっているか。後者の場合、担当者の異動や体制変更が起きている可能性はありますが、外から断定はできません。面談で聞く項目にするのが確実です。
- 著者の人数:同じ1人だけが書いているか、複数のメンバーが書いているか。チームとして発信しているかどうかの手がかりになります。
- 技術選定の理由が書かれているか:「採用しました」で終わる記事と、「AとBを比較してこの制約でAにした」という記事があります。両者では、意思決定のプロセスが見える度合いが違います。
- 失敗や撤退の記事があるか:うまくいった話だけが並んでいる場合もあります。公開の基準が厳しいか、振り返りが共有されていないかのどちらかと考えられます。
- 求人票との整合:求人票の技術スタックと、ブログに出てくる実際の技術が一致しているか。ずれているなら、面談で現在の構成を確認する価値があります。
- 登壇資料の有無:46.6%が参照している登壇資料・発表動画は、社外に出す前提で整理されています。組織の全体像を短時間で把握しやすい素材です。
そして、この調査には重要な注意が1つ含まれています。生成AIで企業の印象が変わった層では、面談・選考で「想像と違った」経験を持つ人の割合が、印象が変わらなかった層より大きく出ていました(いずれもサブグループの参考値)。AIの要約だけで判断を固めないことが、結果として自分の意思決定の精度を上げることになります。一次情報であるテックブログや登壇資料に当たるのが確実です。
注意点:この調査を採用施策に使うときに
数字を社内説明に使う場面を想定して、注意点を整理します。
- 母数の確認:全体は320名です。ただし「最高年収企業を選んだ43.7%」は複数内定者215名、生成AIの設問は160名と81名が母数です。設問ごとに母数が違います。
- 対象の偏り:回答者は転職ドラフトの利用者です。転職市場に能動的に出ている層であり、ITエンジニア全体の平均ではありません。
- 調査主体の立場:これは単一の調査です。共同で実施したのは2社です。1つは、技術や経験をもとに企業が年収を提示するスカウトサービス「転職ドラフト」(運営:株式会社リブセンス)です。もう1つは、同社グループの技術広報支援会社である株式会社コミュニケーションドラフトです。技術発信の重要性を示す結果は、技術広報支援を事業とする側の方向性と一致します。この点は踏まえて読む必要があります。
- 相関と因果:「必ず確認する層の64.6%が見送り経験あり」は相関の記述です。確認頻度が見送りを引き起こしたとは言えません。
- 自由回答の扱い:企業名の設問は任意の自由回答(120件)です。ランキングや評価指標として使わないのが前提です。
- 時点のずれ:調査日は2026年9月8日、発表は11月13日です。2か月のずれがあります。
- 発信の内容:発信量を増やすことが目的化すると、48.1%の「内容を見て見送った」側に当たるリスクが残ります。
とくに最後の点は重要です。この調査は「発信すれば採用がうまくいく」ことを示したものではありません。示されたのは、発信が見られていて、内容が判断に使われているという事実です。中身の伴わない更新は、むしろリスク側に振れ得ると考えられます。
まとめ
2026年11月13日に公表された転職ドラフトの調査(エンジニア320名、調査日2026年9月8日)から読み取れるのは、次の点です。
- 応募・スカウト返信の前に技術発信を確認している人は98.4%。最多の情報源はテックブログ84.7%で、採用サイト・求人票(56.9%)より28ポイント高い
- 志望度が上がった経験は85.0%、内容を見て見送った経験は48.1%。加点と減点の両方で効いている
- 発信がない企業のスカウトでは42.5%が返信意向低下、半年以上更新がない場合は56.9%が不安を感じる
- 複数内定者を母数とした設問では、最高年収の企業を選んだ人は半数を下回った(参考値)。年収はテーブルに乗る条件として強く効くが、最終判断はそれだけではない
明日からの最初の一歩としては、自社の技術発信の最終更新日を1枚にまとめることをおすすめします。半年以上止まっているものが1つでもあれば、そこが最優先です。新しくブログを立ち上げる前に、止まっているものを動かすほうが、工数に対する効果が見込めます。そして最初の1本は、直近の技術選定の理由を書くところから始めるのが現実的です。素材は設計レビューの議事録にすでにあります。
見る側のエンジニアは、テックブログの「日付の並び」と「技術選定の理由が書かれているか」の2点を見てください。短時間で組織の輪郭がつかめます。生成AIの要約は入口として便利ですが、面談でのギャップを経験した人が一定数いる調査結果もあります。一次情報での確認は省略しないほうが確実です。
参考情報
- ITエンジニアの98.4%が応募やスカウト返信の前に企業の技術発信を確認。さらに約半数は技術発信の内容で応募を見送っている。(株式会社リブセンス/2026年11月13日)
- 同リリース(財経新聞 掲載/2026年11月13日)
- 【転職ドラフト調べ】スカウトされる前からその企業・エンジニア組織のことを知っていた場合、ITエンジニアの指名承諾率は約1.5倍に(株式会社リブセンス/2026年7月16日)
- AI時代でも新卒採用は縮小せず、28卒のITエンジニア採用数は9割超が「維持・拡大」へ(レバテック株式会社/2026年11月11日)
- 転職ドラフト 公式サイト(サービスの仕組み)
- HRog:転職ドラフト調査の指名承諾率に関する記事(2026年7月17日)
- HRog:28卒ITエンジニア採用に関する記事(2026年11月12日)
※本記事は2026年11月14日時点の情報をもとにしています。仕様・価格は変更される可能性があります。